一戸建て住宅は空き巣や強盗に狙われている？防犯カメラを設置するポイントやタイミングについて徹底解説！
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皆さんは、一戸建て住宅が空き巣や強盗に狙われていることをご存知でしょうか？
また、犯罪だけでなく隣人トラブルが発生してしまうこともあります。
犯罪やトラブルを未然に防ぐ、証拠として記録するためには「防犯カメラ」の設置が欠かせません。
今回は、「設置する際のポイントやタイミング」について徹底解説します。
1.隣人トラブルに巻き込まれた場合
まず、一軒家で防犯カメラを設置するタイミングとして考えられるのが、「隣人トラブル」「ご近所トラブル」に巻き込まれた場合です。
例えば、次のようなことが考えられます。
このような隣人・ご近所トラブルは、全国的によく聞きます。
多くの人が隣人トラブルで頭を悩ませているのです。
当事者同士が話し合うだけでは解決するのが難しい問題ですし、警察を呼ぶにも隣人との争いとなると介入してもらえない場合や明確な証拠がなければ相手にしてもらえないこともあります。
そこで、重要となるのが「防犯カメラ」です。
設置をすることで、2つの効果を期待できます。
1つは、設置をすることで抑止効果を期待できるでしょう。
撮影されているとわかれば、相手が迷惑行為をやめる場合があります。
もう1つは、証拠として残せるということです。
証拠があれば、警察に対応してもらえる、民事裁判の際に有力な証拠として提出できるというメリットがあります。
通常、一戸建て住宅の場合、すぐに引っ越しをするというのは困難です。
そのため、隣人トラブルに巻き込まれた場合は早めに設置を検討しましょう。
参照サイト
＜50％が「ご近所トラブル」を経験＞
空き巣被害や強盗被害に遭った場合(未遂も含む)
次に、設置を検討するタイミングとして多いのが「空き巣被害や強盗被害に遭った場合(未遂も含む)」です。
例えば、次のようなケースが考えられます。
多くの方は、空き巣被害や強盗被害は他人事と思っていませんか？
警視庁のデータによると、令和2年度の「侵入窃盗の認知件数」は、44,093件となっています。
また、住宅対象侵入窃盗はそのうち21,030件です。
この数字は、1日あたり約58件の住宅が被害に遭っている計算になります。
さらに、令和2年度の「侵入窃盗の発生場所別認知件数」を見てみると、総数44,093件のうち一戸建て住宅が37.0％と最も高い数字になっているのです。
つまり、一戸建て住宅は狙われているということになります。
しかし、それだけではありません。
令和2年度の「侵入強盗の認知件数」は、401件でそのうち住宅を対象とした侵入強盗は160件となっています。
侵入強盗の発生場所別認知件数を見てみると、総数401件のうち最も多いのは商店の43.1％ですが、2番目に多いのは一戸建て住宅で23.9％となっているのです。
全体の約4件に1件は一戸建て住宅が被害に遭っている計算になりますので、やはり窃盗と同様強盗にも狙われていると考えてよいでしょう。
(※データは警視庁住まいる防犯110番「データで見る侵入犯罪の脅威」より引用)
具体的な数値を見てもわかるように、非常に狙われやすくなっているので未遂であっても早めに導入しましょう。
参照サイト
＜【侵入窃盗データ】＞
過去に参考になる記事を書いていますので、よろしければ併せてご一読ください。
新築を建てる際
最もおすすめのタイミングと言えるのが、新築を建てる際に導入するというものです。
何かが起きてから設置を検討するのではなく、何かが起こる前に設置してしまうというのが安心・安全と言えます。
それから、新築の場合には設計の段階で設置を考えておけば、工事の難易度も高くないですし、工事費用も安く抑えられるケースが多いです。
完成後に依頼することもできますが、天井・壁・床下などにスペースがない、状況が確認できないなどの理由から工事の難易度が高くなりますし、工事費用も高くなってしまいます。
ですから、設計の段階で相談しておくことで、コストを抑えて綺麗に仕上げられるのです。
2.どうやって設置する？誰に頼むべきか？
ここまでは、防犯カメラを設置するタイミングについて紹介してきました。
では、どうやって設置するのか、誰に頼むべきか、についても見ていきましょう。
[購入したものを業者に設置してもらう場合]
最近では、インターネットで安いカメラが販売されています。
そのため、安いカメラを購入して業者に設置してもらうという方法が考えられるでしょう。
依頼者からすると、購入費用を抑えられるというメリットがありますが、結論から言えばあまりおすすめできません。
その理由は、責任が曖昧になってしまうからです。
故障した場合、カメラ本体の問題であるのか、工事に問題があったのかを証明するのは簡単なことではありません。
安いカメラの場合、はっきり言って耐久性が低いものが多いため耐久性の問題で故障することも多いのです。
しかし、工事に問題があると依頼者が考えてしまうと、依頼者と施工業者の間で大きなトラブルとなります。
また、依頼者が購入したカメラが最適なものでない可能性も考えなければならないでしょう。
大きく分けると、屋内に設置する場合、屋外に設置する場合がありますが求められる条件は異なります。
例えば、屋外に設置する場合には防水・防塵仕様のものが最低限求められますし、夜間でも撮影したいとなれば赤外線機能も必須です。
ですが、依頼者が購入したものが条件を満たしていない場合、設置しても十分な効果を得られなくなってしまいます。
効果を期待できない、設置場所にふさわしくないとわかっていながら、設置に応じてくれる業者はいないでしょう。
自分で設置する場合
購入費用も設置費用も抑えたいと考えた場合、自分で設置するという方法を検討される方もいらっしゃることでしょう。
ただし、こちらも結論から言えば、あまりおすすめできません。
その理由は、次のような理由からです。
知っておいていただきたいのが、知識や経験がないと難しいということです。
もちろん、簡単に設置できる工事不要のタイプなどは話が別ですが、一般的には配線などの作業が必要となります。
配線するためには、壁や天井などに穴をあける必要があるのです。
専用の工具も必要になりますので、そのためだけに工具を購入するというのは、はっきりいって無駄と言えるでしょう。
おすすめしない理由として大きなものは、危険が伴うためです。
具体的には、配線のために天井裏に上らなければならないことがあります。
天井裏はそれほど危険な場所ではないと思うでしょうが、実はとても危険の多い場所です。
そもそも、人が入るという想定で作っていないので、空気は悪いですし、釘などが打ちっぱなしということもあります。
ですから、手や足などを負傷してしまうケースもあるのです。
さらに、最も怖いのは天井を踏み抜いてしまうケースです。
さきほどもいいましたが人が入るという想定で作っていませんので、人があるくとその重さに耐えられず天井を踏み抜いてしまうことがあります。
そうなると、天井材を張り替える、クロスを張り替えるなどの必要が出てくるのです。
かなりの高額な出費となってしまうので、自分で設置するというのは避けた方がよいでしょう。
機種選定・設置場所の選定までプロに任せる
重要なポイントは、機種選定・設置場所の選定までプロに任せるということです。
販売されているカメラは多く、一般の人が目的や設置場所に応じて選ぶのは非常に困難と言えます。
それに、設置場所選びを間違えてしまうと、十分な効果を得られない結果となってしまうでしょう。
失敗するリスクが低く、目的や設置場所にあわせて最適な提案をしてくれるプロに任せるのが最も安心です。
ぜひ、防犯カメラのことなら弊社までお気軽にご相談ください。
大きく分けると設置するタイミングは3つ！設置する際は必ずプロに任せるのがポイント！
解説してきたように、大きく分けると防犯カメラを設置するタイミングは3つあります。
新築であれば、設計の段階で設置を検討しておくのがよいでしょう。
また、設置する際の重要なポイントとしては、機種選定から設置場所の選定までプロに任せるということです。
プロに相談しないと、十分な効果が得られない場合や怪我をしてしまう、天井などの修理費用が発生してしまう恐れがあります。
ぜひ、防犯カメラのことなら弊社までお気軽にご相談くださいませ。
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