設置前に知っておきたい防犯カメラの「耐用年数」とは何か？一般的な寿命とは違うって本当？
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お客様からよくお問い合わせいただくのが、「防犯カメラはどのくらいの期間使えるのか？」です。
それには、「法定耐用年数」や「寿命」について理解する必要があります。
今回は、カメラの耐用年数はもちろん、耐久性や寿命についてみていきましょう。
1.法定耐用年数とは何か？
まず、正しく理解しておきたいのが「カメラの法定耐用年数」についてです。
一般的には、耐用年数とも呼ばれています。
この法定耐用年数とは、簡単に言えば取得した資産を使用できる期間のことです。
では、防犯カメラや監視カメラはどのくらいの年数となっているのでしょうか？
国税庁の「主な減価償却資産の耐用年数表」によると、「事務機器、通信機器」の用途で使用する場合には、耐用年数は6年となっています。
ただし、「光学機器」として使用する場合には5年です。
さらに、「建物附属設備」の場合は8年となっています。
減価償却については、国税庁のホームページを確認する、もしくは専門的な知識を持つ税理士などに相談するとよいでしょう。
参照サイト
＜主な減価償却資産の耐用年数表＞
＜償却資産の評価に用いる耐用年数＞
実際の寿命とは異なる？
最初に、法定耐用年数についてご紹介しました。
すでに、解説したように法定耐用年数は通常6年間となっているため、カメラの寿命も6年と考えてしまう人が多いでしょう。
しかし、これはあくまでも税法上定められた期間ですので、実際の寿命とは異なる場合があります。
ですから、6年以上使えることもあれば、6年未満で寿命を迎えることもあるのです。
寿命に違いがあるのはどうしてなのでしょうか？
次のような条件によって変わるからです。
過去に参考になる記事を書いていますので、よろしければ併せてご一読ください。
価格が安いカメラの耐久性は低いものが多い！
インターネット上で検索すると、安く販売されているカメラを見つけることができます。
非常に魅力的ですが、大きな問題もあるのです。
その問題とは、「安いカメラの耐久性は低いものが多い」ということ。
もちろん、価格だけで耐久性が決まるわけではありませんが、安く販売されているものの耐久性はそれなりです。
「すぐに壊れてしまった！」「気づいたら壊れていた！」などの話しもよく聞きます。
安全を確保するため、犯罪やトラブルを防止するために設置したのに、短期間で壊れてしまうのは困るでしょう。
選ぶ際には、価格や機能だけでなく耐久性にも注意することが大切です。
2.周辺機器の寿命にも注意が必要
さて、主にカメラの寿命についてみてきましたが、忘れてはいけないことがあります。
忘れてはいけないこととは、周辺機器の存在です。
映像を記録するためには、通常「レコーダー」を使用するケースが多くなっています。
レコーダーにも寿命があり、HDDを使用しているものはHDDの寿命が3～4年と言われているのです。
つまり、カメラよりも先に寿命を迎えてしまい、HDDの交換が必要になる場合があります。
あくまでも、目安の期間ですので、使用環境や使用頻度によっても違うでしょう。
参照サイト
＜ハードドライブの平均寿命は？＞
こんな症状がでたら寿命が近づいているサイン！
いきなり寿命を迎えてしまうということもありますが、寿命が近づいてくると現れてくる症状がいくつかあります。
具体的には、次のような症状です。
上記のような症状が現れたら、寿命のサインかもしれません。
早めに専門業者に点検を依頼し、必要に応じて買い替えを検討しましょう。
故障に気づかなかった場合の大きなリスク！
目的はそれぞれ異なりますが、主に防犯のために設置しているケースが多いと思います。
すでに寿命を迎えていて、知らない間に防犯カメラや監視カメラが動かない状態となっていたら、大きなリスクとなるでしょう。
不審者が侵入しても気づかない、犯罪やトラブルが起きても記録されていないため状況を把握できない、など危険な状況となってしまいます。
「いつの間にか故障していた！」こういった話は意外とよく聞きものです。
リスクを軽減するためにも、定期的なメンテナンス、正常に作動しているかの点検などを行っておきましょう。
3.重要なのは耐用年数と寿命は同じではないということ！
必ず覚えておきたいのが、カメラの耐用年数と寿命は異なるということです。
様々な状況によって、実際の寿命は大きく変わります。
他にも、レコーダーなどの周辺機器の寿命についても理解しておくことが大切です。
セキュリティ上の大きなリスクが生まれないように、日ごろから点検やメンテナンスを怠らないようにしましょう。
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